YouTube広告ってどう活用すればいいの？種類の選び方・費用の相場・効果的な配信方法を解説！

 言わずと知れた動画プラットフォーム、YouTube。
エンタメ系の情報のみならず、ビジネス系YouTuberのチャンネルも増えるなど視聴者の年齢や性別の幅が広いことから、動画広告の出稿先として、まずYouTubeを考える、という方も多いのではないでしょうか。

今回は、これからYouTube広告に取り組む方に向けて、YouTube広告の種類や費用相場について解説します。

YouTube広告とは

YouTubeは、世界中で視聴されている動画プラットフォームです。Googleに次いで世界で2番目に多く閲覧されているWEBサービスでもあります。月間アクティブユーザー数は全世界で20億人にのぼり、毎日10億時間視聴されています。日本では2018年の時点でユーザー数は6200万人、10代から50代以上まで含めた幅広い年代のネットユーザーのおよそ7割が利用しています。

年々ユーザーが拡大していることもあり、広告媒体としても注目を集めています。YouTubeへの広告配信を考える方に向けて、YouTube広告の概要と費用の相場、効果的な広告の種類の選び方やYouTube広告の出し方について解説します。

YouTubeの特徴

広告配信先の媒体としてYouTubeにはどういった特徴があるのでしょうか。

一つには、ユーザー数が多いことと、幅広い年代の男女が親しんでいるサービスである、という特徴が挙げられます。総務省が2018年に発表した調査によると、10～20代の9割、30～40代の8割以上がYouTubeを利用しています。また50代では6割と比較的少なく見えますが、LINE、twitter、FacebookなどのWEBサービスやSNSと比較すると、LINEに迫る利用率となっています。また、男女比はほぼ半々と、性別の偏りなく幅広い年代にアプローチができる、バランスの良い媒体といえます。

ユーザ層が多様であることもあり、YouTubeで視聴されている動画の内容も多種多様です。特にYouTuberによるコンテンツが人気で、彼らのキャラクターを活かした“●●に挑戦してみた”というような体験モノや“行ってみた”系の企画、ドッキリや質問コーナーといった企画が多く視聴されています。また、料理やフィットネス等のやり方を紹介する企画など、多種多様な動画が存在します。視聴環境はスマートフォンが多く、リビングのテレビで視聴するユーザーもいます。

また、広告媒体という観点から考えると、YouTubeをはじめとした動画広告に費用をかける企業が年々増加しており、インターネット集客を考えるときに無視できない媒体といえます。インターネット広告媒体費全体がテレビの広告宣伝費を超えて増加傾向となっていますが、2020年3月に発表された電通4社の調査（※1）によると、動画広告はインターネット広告媒体費用全体の約20％を占めるまでに成長し、2019年には前年比157.1％の3,184億円となりました。2020年には前年比113.0％の3,597億円になるという予測も出ています。

動画広告全体が伸びを見せる中で、世界の動画配信サービスの中でもNetflixに次いで２番目の視聴者数を持っているのがYouTubeです。動画広告を出稿する際には避けて通れない媒体と考えてよいでしょう。

Google広告の一つとしてのYouTube広告

 YouTubeはGoogle傘下のサービスであり、広告配信時にもGoogleの管理画面から配信設定をすることになります。Google広告のキャンペーンタイプは「検索」「ディスプレイ」「ショッピング」「動画」「スマート」「ファインド」があります。この中の「動画」キャンペーンの配信先にYouTubeが含まれます。

「YouTube広告」というとYouTubeに表示される広告とイメージしやすいですが、正確にはGoogle広告の中の動画キャンペーンを配信する際にYouTubeに表示させる、ということになります。YouTubeにのみ表示させることも可能ですし、Googleアドネットワークと提携している様々なウェブサイトやアプリ等に動画広告を掲載することも可能です。

YouTube広告の種類と出し方は？

YouTube広告の種類は多様です。配信先（YouTubeか動画パートナー サイトかなど）、配信面（動画内に差し込まれるのか否か）、動画の仕様（動画の長さなど）、スキップの可否、視聴者リストの制作の可否、そして入札設定方法がそれぞれ違います。

YouTube広告は、認知拡大フェーズ、比較検討フェーズ、購入・アクションフェーズいずれの目標にも対応できます。施策の目標に応じて種類を選んで配信する必要がありますので、ここからはYouTube広告の種類を目標ごとにまとめてご紹介します。

認知度を高める、ブランディングを目的にした場合

ユーザーに広告を想起させる、また、広告を通じて商品やサービスの認知を拡大させる目的でYouTube広告を配信する場合は、「ブランド認知度とリーチ」を選択し、動画キャンペーンを選択すると、サブキャンペーンとして「バンパー広告」「スキップ可能なインストリーム広告」「スキップ不可のインストリーム広告」「アウトストリーム広告」が選択できます。

バンパー広告は、6秒という長さの制限があり、視聴者はスキップができません。モバイル時代に適した短い尺の中で、インパクトのある効果的なメッセージ発信ができる手法です。

インストリーム広告は、YouTubeやGoogle 動画パートナー上のウェブサイトやアプリで配信される動画の再生前後、再生中に差し込まれる動画広告です。スキップ可能なインストリーム広告は、動画再生から5秒が経過するとスキップボタンが表示されます。スキップ不可のインストリーム広告は、15秒以下の動画広告で視聴者はスキップをすることができません。

アウトストリーム広告はモバイル専用の広告です。音声なしで再生が開始され、ユーザーがタップするとミュートが解除されます。費用を抑えて動画のリーチを拡大することを目的とした手法です。視認可能なインプレッション単価（vCPM）に応じて費用が発生するもので、動画が2秒以上再生された際に課金されます。

比較検討段階へすすめることを目的とする場合

ユーザーに興味を持ってもらい、商品やサービスを検討するように促すことを目的とする場合には「商品やブランドの比較検討」を選択すると「スキップ可能なインストリーム広告」または「TrueView ディスカバリー広告」が選択できます。

スキップ可能なインストリーム広告は、動画の前後、または途中で再生される動画広告で、5 秒が経過すると、ユーザーは広告をスキップすることが可能になります。CPV 単価制で配信する場合には、ユーザーが動画を 30 秒間（30 秒未満の広告の場合は最後まで）視聴したか、30 秒経つ前にクリックをするなど、動画を操作した場合に料金が発生します。

目標インプレッション単価、目標コンバージョン単価に応じた入札戦略も可能です。

TrueView ディスカバリー広告は、動画の中ではなく、YouTube の関連動画の横の箇所や、検索結果部分、モバイル版 YouTube のトップページなど、ユーザーが動画を探している際に目にする箇所に表示されます。ユーザーがサムネイルをクリックして広告を視聴した際に課金される仕組みです。

購入やアクションの獲得を目的とする場合

販売促進や見込み客の獲得、ウェブサイトへの誘導を促すことを目的にして、ユーザーにクリックや購入、登録などの行動をとってもらうことを目指す場合には、「動画アクションキャンペーン」を利用します。広告フォーマットは「スキップ可能なインストリーム広告」となります。（※動画アクションキャンペーンは現在β版のためGoogle の営業担当者のサポートが必要となります）

行動を促すフレーズ（CTA）、広告見出し、終了画面を設定できます。サイトリンクやリードフォームなどのオプション機能を追加することもできます。それにより、ユーザーが商品に興味を持ってより詳しい情報を調べたり、連絡先の情報を登録するなど、その後のビジネスにつながるアクションを促すことができます。

動画アクションキャンペーンが適用できれば、コンバージョントラッキングの設定のうえで目標コンバージョン単価での入札が可能となります。

YouTube広告のターゲティングの考え方とは？

YouTubeのユーザー層については前半で触れました（1-1.YouTubeの特徴）が、YouTube広告の効果を高めるために、誰に、どこで届けるのかを設定できます。これを「ターゲティング」と呼びます。ここでは、具体的なターゲティングの考え方について解説します。

Google広告のターゲティングの考え方は「誰に見せるのか」「どこに掲載するのか」を設定するものです。施策の目的に応じて設定が必要なので、ここではGoogle広告の動画キャンペーンのターゲティングについて「オーディエンス ターゲティング」と「コンテンツ ターゲティング」について解説します。

YouTube広告を「誰に」見せるのか＜オーディエンスターゲティング＞

オーディエンスターゲティングとは、YouTube広告を「誰に」見せたいのかを指定するものです。幅広いユーザーの中から、施策効果が期待できるユーザーに絞って表示させることができます。ターゲティングの軸は下記の通りです。

また興味 / 関心軸では、関連するトピックに深い興味のあるユーザーに表示させる「アンフィニティカテゴリ」、より細かい趣味趣向まで絞り込んで表示できる「カスタム アフィニティ カテゴリ」、引っ越しや大学卒業、結婚などのタイミングにあるユーザーに表示させる「ライフイベント」、近しい商品やサービスい興味を示すユーザーに表示できる「購買意向の強いオーディエンス」、よりコンバージョンに近いユーザーに絞り込みたい場合にユーザーの直近のGoogle 検索ワードに基づいて表示させる「カスタム インテント オーディエンス」があります。

YouTube広告を「どこに」表示させるのか＜コンテンツターゲティング＞

コンテンツターゲティングでは、広告を掲載する場所を指定します。動画広告を掲載する場所を指定することで、キャンペーンの施策効果が見込める場所に絞った配信が可能です。

ターゲティングの軸は下記の通りです。

マーケティングの目的に応じたターゲティングの定め方

マーケティングで扱う商材や誘導させたい先に応じて、「どこに出すのか」はある程度絞られます。「誰に見せるのか」については、マーケティング施策の目標に応じて検討が必要になります。

認知拡大フェーズの場合は、まだユーザーは商品やサービスを知らない状況です。そのため、商品のターゲットに近い年齢や性別に絞ったり、商品のターゲットの興味関心に近いものをアフィニティカテゴリやカスタムアフィニティカテゴリで設定することで、より商品やサービスに興味を持ってもらいやすい層に絞ったうえでアプローチができます。

比較検討フェーズの場合には、購買意向の強いオーディエンスやカスタム インテント オーディエンス、類似オーディエンスに表示させることで、実際の購入者に近いユーザーに効率的に訴求できます。

購入・アクションを促す場合には、リマーケティングやカスタマーマッチによって、一度興味を持ってもらったことのあるユーザーに絞り込むことで、アクションを後押しするアプローチが可能です。

YouTube広告の費用の相場と実例は？

YouTube広告はGoogle広告の一部のため、基本的には入札形式となります。入札の仕方には下記の種類があります。

・インプレッション単価（CPM）
表示回数 1,000 回あたりの単価で入札する形式です。

・視認範囲のインプレッション単価（vCPM）
視認範囲のインプレッションだけを課金の対象とする形式です。視認範囲とは、広告面積の 50% 以上が画面に表示され、かつ動画広告では 2 秒以上の継続再生があることです。

・広告視聴単価（CPV）
視聴１回ごとの上限単価を入札する方法です。「視聴」としてカウントされるのは、動画が30 秒間（30 秒未満の動画広告の場合は最後まで）視聴した場合、または動画に対して操作を行った場合です。動画広告の操作といのは、Call-to-Action オーバーレイやカード、コンパニオン バナーのクリックなどが含まれます。

・クリック単価（CPC）
広告のクリックに対して課金されます。上限クリック単価（上限 CPC）を設定した場合、設定した単価を下回る費用で運用されます。入札単価を設定する方法としては、個別単価設定（ご自身で入札単価を設定）と自動入札機能（入札単価の設定を Google に任せて、設定した予算内でクリック数を最大化）のいずれかを選択できます。

・目標コンバージョン単価制（CPA）
Google 広告スマート自動入札戦略のひとつで、目標コンバージョン単価を指定すると、その金額以下でコンバージョンを最大限に獲得できるように入札単価が自動調整されます。

YouTube広告の費用相場の考え方

デジプロを運営するhagakureの運用実績から考えると、CPVの目安は大体3～20円程度です。いずれの入札方法でも、1再生当たりの単価は数円～数十円と考えられます。

YouTube広告の運用についてもっと詳しく知るには？ 

早速YouTube広告を出稿してみようという場合は、Googleの広告管理画面から設定ができます。また、Google広告ヘルプに広告配信にまつわる情報がまとまっています。

Google広告ヘルプ

YouTube広告に限らず、Googleをはじめとしたインターネット広告は日々アップデートされ続けています。書籍やブログ等で情報を集めても、すでに更新されてしまっている場合もあります。個人で最新情報を追うことは難しいため、プロに相談するのもおすすめです。

成果につながるスキルを身につけられるデジプロでは、動画を通じて最新のWEBマーケティングの戦略の立て方や実際の管理画面を見ながら設定方法を学び、実践を通じてWEBマーケテイングで成果を上げるスキルを身に着けることができます。さらに、受講期間終了後は月額5万円で常に最新情報を追っているプロにチャットで質問相談が可能です。