「授業中に事業が進む」実務直結のデジタルマーケティング研修が、自社事業の改善とクライアント提案の質を変えた理由

会社名 インダス・テクノロジーズ株式会社
URL https://indus-technologies.io
事業内容 マーケティング支援とスクール事業の二軸を展開するマーケティングカンパニー。上場企業から成長期スタートアップまで、コンセプト開発・顧客獲得・組織マネジメントを一気通貫で支援。自社運営の大人向けダンススクール「カーネリアン」で得た実践知を、クライアント支援にも直接活かしている。東京・渋谷拠点。
導入時期 2025年12月
利用目的 マーケティング効果改善
従業員数 11〜50 名
業種 サービス その他
・会社名:インダステクノロジーズ株式会社(英文名 INDUS technologie, Inc.) ・住所:〒150-0031 東京都渋谷区桜丘町18-4 二宮ビル 1F-83 ・代表者:代表取締役社長 古川 裕也 ・設立:2019年4月25日(平成31年)【7期目】 ・メンバー数:25名(業務委託含む) ・事業内容:クライアントワーク事業(デジタルマーケティング / マネジメント支援)、スクール事業(大人向けダンススクール「カーネリアン」) ・資本金:500万円

マーケティング支援とスクール事業の二軸を展開するインダス・テクノロジーズ株式会社。
M&Aで取得したダンススクールの事業改善、そしてクライアントへの高度な提案を追求する中で、代表の古川氏は「デジプロ」の法人研修を導入しました。「理論はわかるが、実務がブラックボックス化していた」という課題をいかに解決し、短期間で「失注する気がしない」ほどの営業力を手に入れたのか。
受講の背景から、組織にもたらした変化、そして今後の展望までを詳しく伺いました。

インダステクノロジーズ社の事業概要とビジョンとは

まずはインダス・テクノロジーズ株式会社の事業内容と、古川様の歩みについて教えていただけますでしょうか。

古川氏:
当社は現在7期目を迎える会社で、大きく分けて2つの事業を走らせています。
一つは、法人のお客様に対するマーケティング支援。Web制作からデジタル広告の運用、SEO、さらにはマーケティング部門のマネジメント代行まで幅広く手掛けています。もう一つは、私自身が2023年にM&Aで買収したダンススクールの運営事業です。元々私が持っていたマーケティングの知見を、実事業であるスクール運営に載せる形でシナジーを生み出しています。


M&Aで実業に乗り出した背景には、どのような思いがあったのでしょうか。

古川氏:
支援側として活動していると、どうしても外部からのサポートには限界があると感じていました。「もっと深く、当事者として事業をグロースさせたい」という思いが強くなり、自ら事業会社を買収する決断をしました。

現在は、このダンススクールを一つのモデルケースとして磨き上げ、将来的には「ロールアップモデル」として同業の買収を重ねて規模を拡大したり、あるいは全く異なる業種でも、マーケティングの力で事業をグロースさせていく動きを加速させたいと考えています。ゆくゆくは数億円規模のファンドを組成し、プロフェッショナルなチームで面白い会社を買収・成長させていく。そんな姿を5年、10年のスパンで描いています。

導入前の課題であった専門家任せによる「実務のブラックボックス化」

ダンススクール事業を買収された後、マーケティング面でどのような課題に直面していたのでしょうか。

古川氏:
買収したダンススクールは元々、一定のオーガニック(自然流入)集客があるホームページを持っていました。ただ、業界内に競合プレイヤーが増えるにつれ、徐々に集客の目減りが見られるようになったんです。自分たちで改善を試み、外部のエキスパートにも協力してもらっていましたが、ここで大きな壁にぶつかりました。

具体的には、どのような「壁」だったのでしょうか。

古川氏:
一言で言えば、「理論はわかるが、実務レベルの判断ができない」という状態です。広告やSEOを「こう弄ればこう伸びるはずだ」という論理的な理解は頭の中にありました。しかし、いざ実務となると外部の専門家に丸投げするしかなく、中身がブラックボックス化していたんです。

専門家に任せている間はいいけれど、その先が見えなかったと。

古川 氏:
そうなんです。専門家が入っている期間は改善が見られるものの、離れると持続しない。あるいは、SEOでトラフィックを増やすことはできても、その後のコンバージョン(入会)に繋がらないといった問題が起きても、自分たちでどこを改善すべきか覗きに行くことができなかった。この「覗きに行けないもどかしさ」が最大の課題でした。

自分でも書籍を買ってインプットはしましたが、書籍に載っている「一般的なノウハウ」のどれが、今の自社の事業にとって重要なのか、その勘所が全く掴めなかったんです。それで、ベッタリと実務の相談ができるプロの力を借りたいと考え、デジプロに辿り着きました。

「家庭教師スタイル」と「実務直結」の安心感がデジプロ選定の決め手に

数ある研修サービスの中で、デジプロを選んだ決め手は何だったのでしょうか。

古川氏:
複数の会社を比較検討しましたが、他社は「SEO特化」「広告特化」あるいは「多人数での集合研修」といった形が多かったんですよね。私が探していたのは、自分たちの知りたい領域にピンポイントで応えてくれる柔軟なサービスでした。デジプロさんは、私が求めていたSEO、広告運用、そしてLPO(ランディングページ最適化)のすべてを網羅していました。これが大前提としてありましたね。

形態としての魅力はどこに感じられましたか。

古川氏:
営業担当の方が仰った「家庭教師っぽい感じ」という言葉です。大人数の研修では、自分の特定の悩み、例えば「うちのダンススクールの管理画面のこの数字はどう見るべきか」といった質問はしづらいですよね。デジプロさんのスタイルなら、わがままに「俺の質問だけに答えてくれ」というニーズに応えてくれる。このオーダーメイド感が最大の決め手でした。
また、理論だけでなく「実務を学べる」という点も重要でした。スタッフの底上げもしたかったので、メンバー間で「あの先生に教わったあのフォーマットでやろう」という共通言語を作れるイメージが持てたことも大きかったです。

「授業中に事業が進む」という現場感が実感できた

実際に受講されてみて、どのような学びがありましたか。

古川氏:
まず驚いたのが、「授業中に事業が進む」という感覚です。ただ教科書をなぞるのではなく、私たちの実際の管理画面を講師の方に見せて、「今の状況はこうですが、どう改善すべきですか?」とその場で相談できる。

具体的には、Googleアナリティクスの活用法や仮説検証の回し方、タグマネージャーの細かい設定方法まで、実務レベルで徹底的に教えていただきました。

「こんな機能、もっと早く使いたかった!」という発見の連続でしたね。SEOに関しても、実際の画面を出しながら「この場合はこういう改善をしましょう」と事細かに、泥臭い実務まで踏み込んで教えていただけたのが非常に助かりました。

これまでの「外部任せ」とは、明確な違いがあったのでしょうか。

古川氏:
全く違いますね。以前、広告代理店から同様の金額感で運用提案を受けたことがありましたが、それだと成果が出ても自分たちにナレッジが残らない。今回、デジプロさんで「中身」を徹底的に学んだことで、外部ベンダーを使うにしても、自分たちで舵取りができる確信が持てました。ナレッジが社内に溜まる価値は、単なる外注費用とは比較になりません。

スキルのマッシュアップがもたらした「提案の精度向上」による実務貢献

受講した内容が、具体的に業務へどう活かされているか教えてください。

古川氏:
自社事業に関しては、学んだマーケティングファネルの考え方を活用して、数字を網羅的に管理できるようになりました。どこにボトルネックがあるのか、どの数値を弄れば全体が伸びるのかが、管理画面を見てすぐに判断できるようになった。外部のパートナーとも「今、ここが問題ですよね」と共通認識を持ってスピーディーに動けるようになりました。

クライアントワーク(支援事業)の面ではいかがでしょうか。

古川氏:
ここが一番の驚きなのですが、営業としての提案力が劇的に上がりました。 私は元々AIを活用した効率的な提案を得意としていましたが、そこにデジプロで得た「実務の周辺知識」と「数値分析力」がマッシュアップされたんです。

今では営業の現場で、クライアントの管理画面を見ながら「ここはこうなっているから、このツールを使ってこう改善しましょう」と、その場で具体的な解決策を提示できます。実体験ベースで「これならこれくらい伸びますよ」と確信を持って話せる。以前よりも精度の高い提案に臨めるようになったという手応えを感じています。

共通言語と「教育の変革力」という社内の変化

受講を通じて、組織やスタッフの方にどのような変化がありましたか。

古川氏:
今回、業務委託のスタッフ数名と一緒に受講しましたが、「教育の変革力」を痛感しました。学ぶ前と後では、スタッフのアウトプットの質が全く違います。体系的に学ぶことで彼ら自身の自信にも繋がっていますし、何より「あのフォーマットで数値を追いましょう」という共通言語ができたことで、マネジメントのコストも大幅に下がりました。

教える側としての古川様の視点も変わりましたか。

古川氏:
そうですね。講師の方のような丁寧な指導は真似できませんが、学んだ内容を還元して、新しいメンバーにも「どういう広告文を出せばどういうユーザーに響くのか」という思考プロセスを伝えやすくなりました。受講を通じて「学べばここまで変わるんだ」という成功体験を得られたのは、組織にとって非常に有意義でした。

PDCAを止めず、M&Aとシナジーを加速させるという今後の展望について

今後のマーケティング施策の展望について教えてください。

古川氏:
まずはダンススクール事業において、今回学んだ一つひとつの数字に対する改善施策を止めずに走らせていくこと。そして、自社事業で得た「本物のノウハウ」を、クライアントワークにも還元していきたいと考えています。

デジプロで学んだことが、中長期的なビジョンにどう繋がっていきますか。

古川氏:
私たちのビジョンである「M&Aを通じた事業グロース」において、マーケティング力は最大の武器になります。これから買収していく会社に対しても、自社で回せるマーケティングの「DNA」を注入することで、確実な経営改善が可能になる。デジプロさんで学んだ実務知見が、今後の事業展開の強力な下支えになると確信しています。

同じ悩みを持つ企業へのメッセージ:具体案件を持ち込み、研修を「投資」に変える

最後に、デジタルマーケティングの課題を感じている企業担当者様へメッセージをお願いします。

古川氏:
伝えたいことは大きく2つあります。一つは、「サービスを複数社比較し、自分たちが本当に欲しいものをあぶり出すこと」。SEOなのか広告なのか、あるいは集合研修なのか個別指導なのか。自社の状況に合った軸を明確にすることが、リターンのある研修への第一歩です。

もう一つは、「具体案件を研修に持ち込むこと」です。教科書上の勉強で終わらせるのではなく、自社が今まさに抱えている案件を教材にする。そうすることで、研修は単なる「教育」ではなく、「事業改善のコンサルティング時間」へと昇華されます。これは結構重要なポイントだと個人的に思っています。

勘定科目が変わる、というお話が印象的でした。

古川氏:
そう、具体案件がないままだと「福利厚生費」のような、どこか他人事の出費になってしまいます。しかし、実案件を持ち込めば、それは「販売促進費」や「事業成長への投資」になります。本気で事業を伸ばしたいのであれば、実務の現場を曝け出して、プロと一緒に改善のPDCAを回す。それがデジプロを最も有効に活用し、最大の投資効果(ROI)を得る方法だと思います。

デジプロの導入が、御社の事業成長に貢献できたこと嬉しく思います。本日は貴重なお話をありがとうございました。

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